LOW CARBON/
ZEH-M

低炭素建築物&ZEH-M Oriented

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低炭素建築物 × ZEH-M Oriented ダブル認定マンション

W認定取得

人と地球に優しい
環境配慮型住宅

ご家族の健康を支える快適性とカーボンニュートラルを目指す次世代の環境性能を実現。
光熱費の削減で家計の負担を軽減する、人と地球に優しい先進の住まいです。

低炭素建築物とは?
「都市の低炭素化の促進に関する法律(エコまち法)」に基づき認定されるもので、高断熱仕様や高効率機器の採用など、建築物における生活や活動に伴って発生する 二酸化炭素を抑制するための低炭素化に資する措置が講じられている建築物を指します。 認定を受けると税制や住宅ローン金利などで様々な優遇措置が受けられます。
〈ゼッチ・マンション・オリエンテッド〉ZEH-M Orientedとは?
「ZEH」は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、外壁などの断熱性能等を大幅に向上させ、高効率な設備システムを導入することで、年間の一次エネルギー消費量を現行の省エネ基準値から20%以上削減したマンションです。

建築物省エネ法に基づく省エネ性能ラベル

低炭素建築物認定基準:断熱性能の向上,高効率な設備・システムの導入,再生可能なエネルギー設備の導入

  • ※低炭素建築物認定基準概念図
  • ※一般社団法人住宅性能評価・表示協会の概念図を参考に作成。実際の概念図とは多少異なります。

MERIT.01

室内の快適性が向上

  • 高断熱性能

    暖かさや涼しさを維持し外気の影響を受けにくく、消費エネルギーを削減します。

  • Low-E複層ガラス

    窓には、断熱性能に加えて優れた遮熱性能を実現したLow-E複層ガラスを採用しました。冷暖房効果を高め、省エネルギーにも貢献します。

  • 24時間換気システム

    浴室暖房換気乾燥機で浴室内から少しずつ排気することで、リビングや洋室などに設けた給気口から常に住戸内に外気が流れ込み、窓を閉めたままでも換気が行えます。

    ※一部タイプ除く

MERIT.02

年間の光熱費を削減

  • 参考写真

    ガス温水式床暖房「ヌック」

    理想的な頭寒足熱暖房を実現し、暖房風による空気の乾燥や埃の舞い散りも防ぐなど、健康にも配慮した暖房設備です。

  • 参考写真

    エコジョーズ

    従来は利用されていなかった燃焼ガスの熱までお湯づくりに再利用し、CO2削減、地球温暖化防止にも貢献します。

  • 参考写真

    サーモバスS

    風呂フタと浴槽にも保温材を装備し、お湯が冷めにくく、追い焚き回数も減り、光熱費もおトクです。

  • 手元のスイッチで一時止水できる、節水効果の高いシャワーです。

  • 参考写真

    浄水器一体型
    ハンドシャワー水栓

    お湯と水をしっかり使い分けて無意識なエネルギーの無駄使いを抑えます。

  • シングルレバー
    シャワー水栓

    空気との混合による水量の圧縮により、節水効果が期待できます。

  • ECO5節水トイレ

    従来品に比べて水の使用量がカットできる節水型トイレを採用。

  • LED照明

    専有部のダウンライト照明は省エネ効果が高く、長寿命のLED照明を採用しました。

  • 人感センサースイッチ

    人の動きを感知して玄関照明を自動点灯・消灯する便利なスイッチを設置。

MERIT.03

国による住宅取得支援

環境に配慮された
低炭素建築物認定マンションの優遇措置

低炭素建築物認定マンションは、住宅ローン控除のローン残高の上限が4,500万円に引き上げられ、最大で409.5万円が控除されるほか、「フラット35」を利用する場合、当初5年間は金利が0.75%引き下げられるなど、さまざまな優遇措置が受けられます。

住宅ローン控除の減税枠拡充

※出典:国土交通省
「令和8年度住宅税制改正概要」より

MERIT.04

地球環境にやさしい

脱炭素社会の実現に向けた
動きが広がっています。

日本は、2050年のカーボンニュートラルの実現を目指すことを宣言、2021年に決定された「第6次エネルギー基本計画」では、2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指すという政策目標を設定しました。これにより今後、温室効果ガス排出量を抑えるZEH水準がスタンダードになるとされています。

※出典:経済産業省 資源エネルギー庁HP
「第6次エネルギー基本計画」より

  • ※1「 子育て世帯・若者夫婦世帯」とは、①年齢19歳未満の扶養親族を有する者又は②年齢40歳未満であって配偶者を有する者、若しくは年齢40歳以上で あって年齢40歳未満の配偶者を有する者(①又は②に該当するか否かについては、入居した年の12月31日時点の現況による。)を指します。
    ※住宅ローン減税制度及びフラット35Sの金融優遇については2026年3月の情報です。今後制度に変更がある場合がございますのでご了承ください。
    ※掲載のモデルルーム住宅設備写真はモデルルーム:Aタイプを撮影(2026年3月撮影)したもので、一部オプション仕様が含まれています。
    オプション・家具・家電・調度品等は販売価格に含まれません。また、タイプによって一部仕様や色調が異なる場合があります。
    ※掲載の参考写真・概念図・イメージイラストは、官公庁の指導、施工上の都合等により多少変更が生じる場合があります。